ＨＳＰさわやか勉強会（４月）ワクチンについて

「水疱瘡」発生、日本265,453人、米国48,445人。おたふく200,639人、米国6,584人(2006年）。この差は、ワクチン接種の差であるといわれている。日本にはドラッグラッグという、海外で導入されてから日本に導入されまでの長い時間がかかるように、ワクチンにもワクチンギャップと呼ばれるものが存在している。それにはいくつかの要因がある。
　一つは、予防接種法に定められた、ＢＣＧやはしかなど８種類以外の、おたふくなどのワクチンは、任意摂取であり、運用方法などが法律で規定されておらず、認可しておわりであること（そのため促進されないし、自治体も税金投与で普及させようとする姿勢はまれ）。また、日本の政府系組織が主に開発を担い、海外企業の参入を阻んでいるため、多くの先進国や開発途上国で使われているワクチンが日本で活用できないこと。その理由は、海外企業は、いざ必要な時に日本に供給する責任を果たすかどうかわからないという時代錯誤ともいえる論理が残っていること。いざ開発をしようとも新規ワクチンの開発プロセスがきちんとしておらず、医療施設の理解が乏しいこと。また、かつてワクチンでの感染により、行政当局が訴えられるなどのリスクがあったり、縦割り行政で進みが遅いことなど、複数の要因が複合的に要因となっている。
　その結果、ワクチンの存在を知らず、そうした病気にかかり、命を落としたり、後遺症を患いことになる確率が増えているのである。こんなことが続いていて良いのだろうか。このことは、多くの人が知らずにいる。また、副作用がこわくて、病気になってから治療すれば良いという姿勢の人が多いらしい。生のワクチンではなく、海外では不活性ワクチンというものができて、その危険が非常に少なくなっているにも関わらず、いまだに恐れているというのである。また、知っている人も、どこでやっているのかわからない人もいるし、値段のはることから躊躇している場合もある。
　私たちは、もう少し事実を知り、論理的に考える必要がある。そして、税金の使い方を任せるのではなく、予防には優先的に税金を投入するように、自分たちで意見を言っていかなければならない。同時に、自分の健康を維持するのは、義務であるという認識の基に、行政が無料でやってくれないから、やらないといった姿勢を脱しなければならないと思う。ワクチンの摂取率が高くなれば、行政は自然と関与したくなって法律を作るようになるだろう。このことを一人でも多くの人に知ってもらう活動とともに、自ら行動することが必要なのであろう。